「1800MHz帯」の版間の差分
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欧州、アジア(日本、韓国除く)において、[[第2世代携帯電話]]である[[GSM]]が広く展開されている帯域である。一般的にGSM-1800あるいはDCS-1800と呼ばれる。上りが1710~1785MHz、下りが1805~1880MHzである。 |
欧州、アジア(日本、韓国除く)において、[[第2世代携帯電話]]である[[GSM]]が広く展開されている帯域である([[W-CDMA]]および[[LTE]]ではBand3にあたる帯域となる)。一般的にGSM-1800あるいはDCS-1800と呼ばれる。上りが1710~1785MHz、下りが1805~1880MHzである。 |
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韓国においては同帯域において[[CDMA]]方式の携帯電話がサービスされている。 |
韓国においては同帯域において[[CDMA]]方式の携帯電話がサービスされている。 |
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米国にお |
米国における[[1700MHz帯]]は、[[:en:Advanced Wireless Services|AWS]]と呼ばれる帯域の上り帯域に割り当てられており、[[T-Mobile USA]]が、[[第3世代移動通信システム]]である[[UMTS]]方式にてサービスされている(UMTSバンドIV)。上りは1710~1755MHz、下りは2110~2155MHzである<ref>このため、「1721」帯と呼ばれることがある。</ref>。 |
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このため、AWS対応の携帯電話には対応バンドに「1700」と表示されている場合があるが、日本では下りの帯域が合わないため(日本の帯域は、UMTSバンドIXとなる)、使用できない。 |
このため、AWS対応の携帯電話には対応バンドに「1700」と表示されている場合があるが、日本では下りの帯域が合わないため(日本の帯域は、UMTSバンドIXとなる)、使用できない。 |
2012年2月3日 (金) 15:08時点における版
1.7GHz帯(いちてんななギガヘルツたい)とは、主に携帯電話(NTTドコモのFOMAやイー・モバイル)に使用されている周波数帯である。携帯電話向けに割り当てられているのは、上りが1749.9MHz以上1784.9MHz以下の周波数帯で、下りが1844.9MHz以上1879.9MHz以下である。携帯電話以外に、公共業務用の固定無線通信にて1710~1850MHzにて使用されている。ITUにおいてIMT-2000帯域とされている。
世界の状況
欧州、アジア(日本、韓国除く)において、第2世代携帯電話であるGSMが広く展開されている帯域である(W-CDMAおよびLTEではBand3にあたる帯域となる)。一般的にGSM-1800あるいはDCS-1800と呼ばれる。上りが1710~1785MHz、下りが1805~1880MHzである。
韓国においては同帯域においてCDMA方式の携帯電話がサービスされている。
米国における1700MHz帯は、AWSと呼ばれる帯域の上り帯域に割り当てられており、T-Mobile USAが、第3世代移動通信システムであるUMTS方式にてサービスされている(UMTSバンドIV)。上りは1710~1755MHz、下りは2110~2155MHzである[1]。
このため、AWS対応の携帯電話には対応バンドに「1700」と表示されている場合があるが、日本では下りの帯域が合わないため(日本の帯域は、UMTSバンドIXとなる)、使用できない。
日本の状況
上記のとおり、この帯域は世界においては1800MHz帯と認識され、呼ばれているが、何故か日本では「1.7GHz帯」と呼ばれている。海外における1700MHz帯は、上述のように、米国のTMO USの3G用の周波数帯(AWSのこと。厳密には上りのみ)として認識されている。
全国バンドと東名阪バンド
上り,下りのそれぞれを日本のどこでも使うことができる全国バンドと東京,名古屋,大阪の大都市部に限って使える東名阪バンドの2種類に分けている。
このうち、全国バンドは新規事業者向けに、東名阪バンドは周波数あたりの利用者数が条件を満たした場合に、新規・既存事業者を問わず段階的に割り当てられている。
全国バンドは、新規参入事業者のイー・モバイルとソフトバンク傘下のBBモバイル(現在は、SBの孫会社で、SBMの親会社という位置づけ)に割り当てられたが、ソフトバンクはボーダフォンを買収したため、免許を返上した。
東名阪バンドは、NTTドコモが割り当て条件を満たしたことで使用を開始した。なお、FOMAプラスエリアのような積極的なPRは行っていない。
当初は、全国バンドが5MHz幅3ブロック、東名阪バンドが5MHz幅4ブロックを設定し、前者は新規参入事業者最大2社に1ブロックずつ割り当て、先に250万ユーザに到達した事業者が残る1ブロックを追加割り当てという方針であった[2]が、上述のようにBBモバイルが割り当て周波数帯を返上したため、結果的に空いた2ブロック分を3.9G世代携帯参入の希望事業社に対して、10MHz幅1ブロックとして割り当てを行う方針に転換し、イー・モバイルが獲得する方向となった。
対して、東名阪バンドは現在、NTTドコモに4ブロック分割り当てられている。このバンドは、2010年11月の割り当て期限までにドコモ、イー・モバイルとも獲得申請をしていなかったため一時保留状態になっていた。
3.9Gに向けた新規割り当て
上述したことの繰り返しになる部分もあるが、BBモバイルが獲得していた帯域を含めた残りの全国バンドについては、1.5GHz帯(3ブロック)とともに、DC-HSDPA・LTEサービス向けに割り当てられる予定であり、イー・モバイルが既存周波数帯と連続した利用を希望し、免許申請を出している。
なお、2009年6月10日に割当方針が発表され、イー・モバイルが申請通りに認定される運びとなった(これによって、周波数幅が15MHz幅となり、従来の3倍の帯域が利用可能となる)。イー・モバイルはこの15MHz幅の帯域で、DC-HSDPAならびにLTE方式のサービスを開始する予定である。
このうち、2010年12月3日に、DC-HSDPAを開始しており、同サービスでは既存の5MHz幅と新規獲得の10MHz幅のうちの既存部分と隣接する5MHz幅分の計10MHz幅分で提供している。LTEは、残りの5MHz幅を利用して2012年ごろの提供開始の予定としている。
対応している携帯電話
- NTTドコモの旧型番
- FOMA902iSシリーズ,703iシリーズ以降(μシリーズ、TVシリーズなど一部を除く)
- NTTドコモの型番ルール変更以降
- 富士通
- F-01A F-02A F-03A F-04A F-06A F-08A F-09A F-01B F-02B F-03B F-06B F-07B F-01C F-06C F-09C F-12C F-01D F-02D F-03D F-04D F-06D T-01D
- NECカシオ モバイルコミュニケーションズ(旧NEC含む)
- CA-01C N-01A N-05A N-06A N-02B N-04B N-02C N-01D N-02D
- パナソニック モバイルコミュニケーションズ
- P-01A P-02A P-03A P-06A P-07A P-08A P-10A P-01B P-02B P-03B P-04B P-05B P-06B P-02C P-03C P-04C P-05C P-02D P-03D
- シャープ
- SH-01A SH-02A SH-03A SH-05A SH-06A SH-07A SH-08A SH-01B SH-02B SH-04B SH-07B SH-08B SH-09B SH-01C SH-02C SH-04C SH-09C SH-10C SH-11C SH-01D SH-03D
- LGエレクトロニクス
- L-02D
- ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ
- SO-02D SO-03D
- 富士通
- 以前は端末仕様一覧に、機種ごとの対応状況が書かれていたが、型番ルールが変わったあたりから書かれなくなった。しかし、すべての端末が対応しているわけではない(主に、スマートフォン系など、BAND2(1900MHz帯)対応機種で、BAND9がはじかれるケースが多い)。
- イー・モバイル全機種。
歴史
- 1957年~2002年 1850MHz~2110MHzを公共業務用の固定無線通信にて使用(使用期限 2002年11月30日)
- 2006年 NTTドコモがW-CDMA方式を用いた「FOMA」サービスを開始。
- 2007年 イー・モバイルがW-CDMA方式を用いたサービスを開始。