新今里
大阪市生野区にある町
新今里(しんいまざと)は、大阪府大阪市生野区にある町名。現行行政地名は新今里一丁目から新今里七丁目。今里地域の一つ。
新今里 | |
---|---|
今里駅(近鉄) | |
北緯34度39分43.56秒 東経135度32分51.25秒 / 北緯34.6621000度 東経135.5475694度 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 大阪府 |
市町村 | 大阪市 |
区 | 生野区 |
面積 | |
• 合計 | 0.533508125 km2 |
人口 | |
• 合計 | 10,986人 |
• 密度 | 21,000人/km2 |
等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
郵便番号 |
544-0001[3] |
市外局番 | 06(大阪MA)[4] |
ナンバープレート | なにわ |
地理
編集歴史
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世帯数と人口
編集2019年(平成31年)3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
丁目 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
新今里一丁目 | 1,204世帯 | 1,710人 |
新今里二丁目 | 835世帯 | 1,163人 |
新今里三丁目 | 2,306世帯 | 2,891人 |
新今里四丁目 | 1,062世帯 | 1,378人 |
新今里五丁目 | 1,149世帯 | 1,536人 |
新今里六丁目 | 657世帯 | 1,103人 |
新今里七丁目 | 687世帯 | 1,205人 |
計 | 7,900世帯 | 10,986人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
1995年(平成7年) | 11,753人 | [5] | |
2000年(平成12年) | 11,528人 | [6] | |
2005年(平成17年) | 11,411人 | [7] | |
2010年(平成22年) | 11,281人 | [8] | |
2015年(平成27年) | 11,162人 | [9] |
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
1995年(平成7年) | 6,365世帯 | [5] | |
2000年(平成12年) | 6,728世帯 | [6] | |
2005年(平成17年) | 6,979世帯 | [7] | |
2010年(平成22年) | 7,295世帯 | [8] | |
2015年(平成27年) | 7,481世帯 | [9] |
事業所
編集2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[10]。
丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
新今里一丁目 | 115事業所 | 582人 |
新今里二丁目 | 75事業所 | 458人 |
新今里三丁目 | 184事業所 | 773人 |
新今里四丁目 | 163事業所 | 724人 |
新今里五丁目 | 77事業所 | 327人 |
新今里六丁目 | 69事業所 | 241人 |
新今里七丁目 | 51事業所 | 389人 |
計 | 734事業所 | 3,494人 |
交通
編集鉄道
編集道路
編集施設
編集- 大阪市立東生野中学校
- 大阪市立東中川小学校
- 生野新今里郵便局
- 大阪市消防局 生野消防署 中川出張所
- 大阪商工信用金庫 今里支店
その他
編集日本郵便
編集出身者
編集脚注
編集- ^ “大阪府大阪市生野区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “新今里の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2019年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年11月4日閲覧。