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インフレに弱い資産の見分け方

米国と中国の経済断裂が進むなか、日本では30年ぶりにインフレになりました。インフレで資産価値が上がるならいいですが、インフレに弱い資産を持っていると損をしてしまうでしょう。この記事では、インフレに弱い資産を見分ける方法につい解説します。

中原 良太

執筆者:中原 良太

エビデンスに基づく資産活用&マネープランガイド

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米国と中国の経済断裂が進むなか、日本では30年ぶりにインフレになりました。いま日本の物価は年2~3%のペースで上がっています。インフレに乗じて給料や資産価値が上がるならいいですが、インフレに弱い資産を持っていると損をしてしまうでしょう。

この記事では、インフレに弱い資産を見分ける方法について、具体例を交えて分かりやすく解説します。

インフレの原因

インフレの原因は大きく分けて2つあります。

1つ目は「カネ余り」です。貨幣の供給が多すぎると、貨幣の価値が下がって物価が上がります。先進国の多くは自国の通貨をガンガン印刷していますから、流通量が増えるにつれて、貨幣の価値は薄れていくと考えられます。

2つ目は「モノ不足」です。モノの供給が足りないと、需要に対して供給が追いつきません。供給が足りないとモノの希少価値が高まるため、価格競争が起きにくくなり、結果的に物価が上昇します。

インフレに強い資産とは?

この視点で考えたとき、インフレに強い資産は「供給が増えない」という特性があります。「自由に供給を増やせる」ものは希少価値が目減りしていくためインフレに弱いですが、「供給が限られている」ものは希少価値が高止まりするためインフレに強いと期待できます。

たとえば、ガンガン印刷される通貨と違って、純金は流通量が限られています。供給が急増することはほとんどないため、インフレに強いと考えられます。

インフレに弱い資産とは?

逆に、供給過剰なものはインフレに弱いです。たとえば、現在問題となっている中国の電気自動車や太陽光パネルの過剰生産です。このような供給過剰なものは、希少価値など存在せず、価格競争とともにデフレに陥るため、インフレに弱い資産と言えます。

インフレに備える方法

以上を踏まえると、インフレに備える有効な方法の1つが「希少価値の高いもの」を持つことです。具体的には、貴金属や絵画などの現物資産を持つ方法もありますし、代え難い「地の利」を持つ不動産を持つ方法もあります(たとえば、日本は自然資源や文化財が多い国ですから、観光資源の多い地域の不動産には大きな資産価値があるかもしれません)。

希少価値が重要なのは株式投資でも同じです。高い技術力や独自のブランド価値を持っていて、「商品の希少価値が高く、高い希少価値を維持できる」会社は、好業績を維持しやすくインフレにも強いと期待できます。

まとめ

インフレに弱い資産を見分けるには、その供給のしやすさに注目しましょう。企業なら参入障壁などを考えるとよいでしょう。まねされやすい会社はインフレに弱く、逆にまねが難しい会社はインフレに強い、という視点は、いささか単純化されすぎですがおおむね正しいです。

現物資産に投資する場合も、供給過剰になりやすいものはインフレに弱く、希少価値が高いものはインフレに強いです。インフレ対策として、希少価値の高い資産を持つことを心がけましょう。

インフレに強い資産を上手に見極めて、30年ぶりのインフレにうまく対応したいですね。
※記事内容は執筆時点のものです。最新の内容をご確認ください。

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