押上
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押上 | |
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町丁 | |
東京スカイツリー | |
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国 |
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都道府県 |
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特別区 |
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人口情報(2024年(令和6年)4月1日現在[1]) | |
人口 | 10,513 人 |
世帯数 | 6,063 世帯 |
面積([2]) | |
0.55730159 km² | |
人口密度 | 18864.11 人/km² |
郵便番号 | 131-0045[3] |
市外局番 | 03(東京MA)[4] |
ナンバープレート | 足立 |
押上(おしあげ)は、東京都墨田区の地名。現行行政地名は押上一丁目から三丁目。住居表示実施済み区域である。
地理
[編集]東で文花、西で吾妻橋、南で北十間川を挟んで対岸に業平、北で向島と隣接する。町域中央部を東京都道465号深川吾嬬町線が通る。
河川
[編集]歴史
[編集]- 1902年4月1日 - 東武伊勢崎線吾妻橋駅(のち浅草駅→業平橋駅と改称、現:とうきょうスカイツリー駅)が開業。
- 1910年7月28日 - 都電業平線が開通。始発駅として、業平橋駅が開業。
- 1912年11月3日 - 京成本線(現:京成押上線)の始発駅として、押上駅が開業。
- 1913年11月11日 - 都電業平線が押上橋駅まで延伸。
この間、押上は東京の下町で最も繁華な街の一つを形成していた。
- 1960年12月4日 - 押上駅に都営浅草線が開通し、京成押上線 - 京成本線との相互直通運転を開始[5]。
- 1972年11月12日 - 都電業平線廃止。押上駅は単なる中間駅となり、ターミナル駅の座を失う。
この間、押上は商業が衰退していった。
- 2003年3月19日 - 押上駅に東武伊勢崎線[6]と半蔵門線(両線は相互直通運転)が開通[7]。再びターミナル駅となる。
- 2006年3月25日 - 業平橋駅と押上駅の間にある伊勢崎線の操車場跡地が新東京タワーの建設地に決定(事業主体は東武鉄道)。
- 2008年3月7日 - 押上・業平橋駅周辺地区に関する都市計画が決定。これに基づき、周辺区域の大規模な再開発が行われた。
- 2012年5月22日 - 東京スカイツリータウンが開業。押上駅の副駅名として「スカイツリー前」を導入。
地名の由来
[編集]古代の利根川[注釈 1]が東京湾へ注ぐ河口にあった中洲の南岸へ海から潮が押し寄せ、海からの土や砂が堆積していく様子を地名にしたと考えられている[8][注釈 2]。東京湾へ注ぐ古代の利根川の国境[注釈 3]の河道の南西に位置した中洲であり、元は武蔵国(豊島郡)に属した。
江戸時代以前から存在していた地名で(旧押上村)、現在の押上より東側にあったという。
世帯数と人口
[編集]2024年(令和6年)4月1日現在(墨田区発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
丁目 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
押上一丁目 | 1,506世帯 | 2,347人 |
押上二丁目 | 2,169世帯 | 3,760人 |
押上三丁目 | 2,388世帯 | 4,406人 |
計 | 6,063世帯 | 10,513人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
年 | 人口 |
---|---|
1995年(平成7年)[9] | 10,238
|
2000年(平成12年)[10] | 9,409
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2005年(平成17年)[11] | 9,669
|
2010年(平成22年)[12] | 9,864
|
2015年(平成27年)[13] | 9,897
|
2020年(令和2年)[14] | 10,118
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世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
年 | 世帯数 |
---|---|
1995年(平成7年)[9] | 4,172
|
2000年(平成12年)[10] | 4,061
|
2005年(平成17年)[11] | 4,433
|
2010年(平成22年)[12] | 4,797
|
2015年(平成27年)[13] | 5,032
|
2020年(令和2年)[14] | 5,354
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学区
[編集]区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2022年9月時点)[15]。
丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
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押上一丁目 | 1番1〜71号 | 墨田区立小梅小学校 | 墨田区立墨田中学校 |
17〜19番、31〜35番 44〜47番、49〜52番 |
墨田区立押上小学校 | 墨田区立文花中学校 | |
1番(1〜71号除く) 2〜16番、20〜30番 36〜43番、48番 |
墨田区立業平小学校 | 墨田区立本所中学校 | |
押上二丁目 | 1〜12番、15〜17番 18番10〜17号 |
墨田区立小梅小学校 | 墨田区立墨田中学校 |
27〜29番、34番2〜6号 36番2〜11号、39〜43番 |
墨田区立押上小学校 | 墨田区立文花中学校 | |
30〜33番、34番1号 34番7〜13号、35番 36番1号、37〜38番 |
墨田区立第一寺島小学校 | 墨田区立墨田中学校 | |
13〜14番、18番1〜9号 19〜26番 |
墨田区立言問小学校 | ||
押上三丁目 | 全域 | 墨田区立押上小学校 | 墨田区立文花中学校 |
交通
[編集]鉄道
[編集]バス
[編集]東京スカイツリーが開業する以前は、都営バスでの運行が中心であった。東京スカイツリーの開業後、東武バスセントラル、京成バス、京成タウンバス、JRバス関東、京浜急行バス等の路線が一気に開業した。
現在、押上からは錦糸町駅、亀戸駅、平井駅、新小岩駅、亀有駅、浅草駅、上野駅、森下駅、門前仲町駅、月島駅、東京駅、羽田空港、東京ディズニーリゾート、お台場などへ直通で行くことができる。
「東京スカイツリー#交通アクセス」も参照
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道路・橋梁
[編集]- 道路
- 都道
- 橋梁
- 北十間川
- 東武橋
- 京成橋
- 西十間橋
事業所
[編集]2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[16]。
丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
押上一丁目 | 506事業所 | 8,493人 |
押上二丁目 | 166事業所 | 2,474人 |
押上三丁目 | 174事業所 | 718人 |
計 | 846事業所 | 11,685人 |
事業者数の変遷
[編集]経済センサスによる事業所数の推移。
年 | 事業者数 |
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2016年(平成28年)[17] | 925
|
2021年(令和3年)[16] | 846
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従業員数の変遷
[編集]経済センサスによる従業員数の推移。
年 | 従業員数 |
---|---|
2016年(平成28年)[17] | 12,137
|
2021年(令和3年)[16] | 11,685
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主な企業
[編集]- 東武鉄道(本社)
- 日信電子サービス
施設
[編集]その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]注釈
[編集]出典
[編集]- ^ a b “世帯人口現況” (CSV). 墨田区 (2024年4月5日). 2024年4月6日閲覧。 “(ファイル元のページ)”(CC-BY-2.1)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2024年4月1日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “押上の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ 都営浅草線開業60周年 東京都交通局
- ^ 押上駅 東武鉄道
- ^ 半蔵門線建設史(水天宮前~押上) メトロアーカイブアルバム
- ^ a b 押上駅のプロフィール - 東武鉄道株式会社、2023年5月4日閲覧
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “通学区域”. 墨田区 (2022年9月1日). 2024年4月6日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。