石町
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石町 | |
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北緯34度41分21.49秒 東経135度30分52.03秒 / 北緯34.6893028度 東経135.5144528度 | |
国 |
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都道府県 |
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市町村 |
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区 | 中央区 |
面積 | |
• 合計 | 0.028031899 km2 |
人口 | |
• 合計 | 712人 |
• 密度 | 25,000人/km2 |
等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
郵便番号 |
540-0033[3] |
市外局番 | 06(大阪MA)[4] |
ナンバープレート | なにわ |
石町(こくまち)は、大阪府大阪市中央区の町名。現行行政地名は石町一丁目および石町二丁目。
地理
[編集]大阪市中央区の北部に位置。北は北浜東・天満橋京町、南は島町、東は谷町一丁目、西は松屋町筋を挟んで東高麗橋にそれぞれ接する。上町を縦断する道路の一つである善安筋が当町から南下する。
歴史
[編集]1583年(天正11年)に船場へ遷座された坐摩神社の旧地があり、旧地には現在も同社の御旅所が置かれている。
1872年(明治5年)に弥兵衛町を石町に編入し、石町1 - 2丁目となった。
町名の由来
[編集]平安時代に摂津国の国府が置かれていたことから国府町となり、国府町から転訛したとする説がある。
世帯数と人口
[編集]2019年(平成31年)3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
丁目 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
石町一丁目 | 175世帯 | 289人 |
石町二丁目 | 286世帯 | 423人 |
計 | 461世帯 | 712人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
1995年(平成7年) | 542人 | [5] | |
2000年(平成12年) | 505人 | [6] | |
2005年(平成17年) | 469人 | [7] | |
2010年(平成22年) | 557人 | [8] | |
2015年(平成27年) | 627人 | [9] |
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
1995年(平成7年) | 264世帯 | [5] | |
2000年(平成12年) | 269世帯 | [6] | |
2005年(平成17年) | 286世帯 | [7] | |
2010年(平成22年) | 374世帯 | [8] | |
2015年(平成27年) | 398世帯 | [9] |
事業所
[編集]2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[10]。
丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
石町一丁目 | 98事業所 | 311人 |
石町二丁目 | 75事業所 | 800人 |
計 | 173事業所 | 1,111人 |
施設
[編集]公共施設
[編集]- 大阪府立労働センター南館(エル・おおさか)
公園
[編集]- 北大江公園
史跡
[編集]- 坐摩神社行宮・大隅宮
- 桜の岸砦跡 - 織田信長と本願寺勢力が戦った石山合戦の際に織田信長が築いた砦。
- 三橋楼跡 - 旧淀川(大川)にはかかる難波橋・天神橋・天満橋を北に見下ろす景勝地にあった旅館で、大阪会議の舞台になった場所。後に日本ハリストス正教会が購入して集会場となりその跡地に聖堂が建ったが大阪大空襲で焼失した。
企業
[編集]かつて存在した施設
[編集]交通
[編集]鉄道
[編集]- 最寄り駅は京阪電気鉄道・Osaka Metroの天満橋駅。
道路
[編集]その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]- ^ “大阪府大阪市中央区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “石町の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。