トルコ空軍
トルコ空軍 Türk Hava Kuvvetleri | |
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創設 | 1911年 |
国籍 |
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軍種 | 空軍 |
タイプ | 軍事航空 |
任務 | 航空戦闘 |
上級部隊 | トルコ軍 |
基地 | アンカラ |
主な戦歴 |
トルコ革命 デルシムの反乱 朝鮮戦争 トルコのキプロス侵攻 トルコ・クルド紛争 デリバリット・フォース作戦 ノーザン・ウォッチ作戦 アライド・フォース作戦 不朽の自由作戦 ユーフラテスの盾作戦 オリーブの枝作戦 トルコのリビア派兵 春の盾作戦 |
指揮 | |
現司令官 | ズィヤ・ケマル・カディオグル大将 |
識別 | |
国籍識別標 |
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フィンフラッシュ |
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使用作戦機 | |
攻撃機 |
バイラクタル アキンジ アクスングル |
電子戦機 |
C-160T CN-235M-100 |
戦闘機 |
F-4E F-16C/D |
汎用ヘリ |
UH-1H AS 532UL/AL |
偵察機 |
ヘロン アンカ |
練習機 |
SF.260D KT-1T T-38M NF-5A/B |
輸送機 |
CN-235M-100 C-130B/E A400M |
給油機 | KC-135R |
トルコ空軍(トルコくうぐん、トルコ語: Türk Hava Kuvvetleri)は、トルコ共和国の空軍組織である。
概要
[編集]第二次世界大戦後、西アジア(アナトリア半島)とヨーロッパ(トラキア)に領土を持つトルコ共和国は比較的早い時期からの北大西洋条約機構(NATO)加盟国であり、東西冷戦でソビエト連邦と対峙する最前線に置かれた国家として、集団的自衛権を基本とする安全保障体制を整備してきた。
実戦も度々経験している。キプロス島のトルコ系住民を保護するため、1970年代にキプロス紛争に介入してキプロス島への空襲や兵員空輸を行った[1]。2010年代にはイラク戦争やシリア内戦で支配地域を拡大するクルド人の勢力を削ぐためイラクやシリアへの越境爆撃を実施した[2]。
現在、トルコ空軍の固定翼戦力は、防空戦力の主力としてF-16 ファイティングファルコンC/D戦闘機×224機、F-4ファントムII E/E 2020戦闘機×174機を、日々のスクランブル発進に使用している。輸送機戦力としては、小型輸送機CN235×43、中型戦術輸送機C-130 ハーキュリーズB/E×18機、C-160T×16機 新型輸送機エアバス社製輸送機A400M アトラス輸送機×2機(最終的に8機調達予定)、早期警戒管制機E-7AEW&C×4機などとなっている。ヘリコプター戦力(回転翼機)も輸送用と戦闘用でそれぞれ配備されている。
また無人戦闘攻撃機のバイラクタル TB2を100機以上配備しており、搭載される空対地ミサイルUMTASや精密誘導爆弾MAM等対地攻撃用ミサイル等も多数装備する。
その他、東西に長い国土を防衛するための防空レーダーや地対空ミサイルを備えている。
装備
[編集]出典:『World Air Forces directory 2014』など
- 戦闘機
- 偵察機
- 電子戦機
- 早期警戒管制機
- 空中給油機
- 輸送機
- 練習機
- 回転翼機
- 無人航空機
- RQ-1 プレデター
- バイラクタル TB2
- アクスングル(「白いハヤブサ」の意。トルコ航空宇宙会社製の国産機)[3]。
- 導入予定機
飛行隊
[編集]- 第101飛行隊(KC-135R)
- 第111飛行隊 (F-4)
- 第112飛行隊(F-4)
- 第113飛行隊(RF-4)
- 第121飛行隊(T-38)
- 第122飛行隊(KT-1T)
- 第123飛行隊(SF-260D)
- 第124飛行隊
- 第125飛行隊(CN-235,UH-1)
- 第131飛行隊(737 AEW&C)
- 第132飛行隊(F-16)
- 第134飛行隊
- 第141飛行隊(F-16)
- 第142飛行隊(F-16)
- 第143飛行隊(F-16)
- 第151飛行隊(F-16)
- 第152飛行隊(F-16)
- 第161飛行隊(F-16)
- 第162飛行隊(F-16)
- 第171飛行隊(F-4)
- 第173飛行隊(F-4)
- 第181飛行隊(F-16)
- 第182飛行隊(F-16)
- 第191飛行隊(F-16)
- 第192飛行隊(F-16)
脚注
[編集]出典
[編集]- ^ 大島直政『複合民族国家キプロスの悲劇』(新潮選書)。
- ^ トルコ軍、イラクとシリアで越境空爆「テロ準備」主張 朝日新聞デジタル(2017年4月25日)2019年6月20日閲覧。
- ^ (世界発2019)トルコ進む武器国産化/無人機・攻撃ヘリ・長距離砲・電子戦システムなど…自給率7割に/きっかけは米国禁輸の衝撃/西側依存避けロシアに接近『朝日新聞』朝刊2019年6月20日(国際面)同日閲覧。