テーマ:情報・通信(880)
カテゴリ:情報・通信
プロパティデータバンク(4389.パッケージソフト(その他))を見ておきます。
関連日記 まずは、メモ書きです。 ・保有銘柄。 ・2019年3月期の1株当たり純資産は、前期比が123.5%。 ・2020年3月期の1株当たり純資産は、前期比が108.0%。 ・2021年3月期の1株当たり純資産は、前期比が113.0%、3期前比が150.8%。 ・2022年3月期の1株当たり純資産は、前期比が118.2%、3期前比が144.4%。 ・2023年3月期の1株当たり純資産は、前期比が121.9%、3期前比が162.9%、5期前比が217.3%。 ・2024年3月期の1株当たり純資産は、前期比が107.4%、3期前比が154.7%、5期前比が188.9%。 次に、経常利益を見てみる。 2016年(平成28年)3月期 172 2017年(平成29年)3月期 141 2018年(平成30年)3月期 235 2019年(平成31年)3月期 295 2020年(令和02年)3月期 319 2021年(令和03年)3月期 519 2022年(令和04年)3月期 652 2023年(令和05年)3月期 823 2024年(令和06年)3月期 437 次に、1株配・配当金総額・配当性向・純資産配当率を見てみる。 2018年3月期 0円 2019年3月期 8.33円・49百万円・22.4%・3.1% 2020年3月期 8.34円・48百万円・22.5%・2.7% 2021年3月期 12.00円・69百万円・19.8%・3.5% 2022年3月期 16.00円・92百万円・20.6%・3.7% 2023年3月期 20.00円・116百万円・18.5%・3.8% 2024年3月期 20.00円・116百万円・39.0%・3.7% 2025年3月期 20.00円 次に、四季報で株主数・外人比率・特定株比率を見てみる。 ・953名<19.3>・0.8%・74.9% ・1,326名<20.3>・3.1%・72.6% ・2,532名<21.3>・1.4%・68.4% ・1,809名<22.3>・12.6%・69.9% ・1,216名<23.3>・16.7%・77.9% ・1,075名<23.9>・17.2%・78.4% 次に、四季報で時価総額・現金等・有利子負債を見てみる。 2019年03月発売号 44.7億円・6.1億円・0億円 2019年06月発売号 55.1億円・10.5億円・0億円 2020年09月発売号 120億円・9億円・0億円 2021年06月発売号 104億円・14億円・0億円 2022年06月発売号 129億円・13億円・0億円 2023年09月発売号 114億円・19億円・0億円 2024年03月発売号 72.0億円・19.1億円・0億円 次に、自己資本比率・1株当たり純資産・のれん・営業CFを見てみる。 2018年3月期 71.4%・241.79円・0円・329 2019年3月期 78.1%・298.62円・0円・207 2020年3月期 76.9%・322.57円・0円・286 2021年3月期 77.3%・364.61円・0円・1,025 2022年3月期 78.2%・431.14円・0円・411 2023年3月期 76.8%・525.50円・0円・790 2024年3月期 84.6%・564.13円・179,679千円・665 次に、期末発行済株式数(自己株式を含む)・期末自己株式数を見てみる。 2018年3月期末 4,494,000・0 2019年3月期末 5,884,200・0 2020年3月期末 5,913,600・40,043 2021年3月期末 5,928,300・144,898 2022年3月期末 5,932,500・139,752 2023年3月期末 5,932,500・131,973 2024年3月期末 5,932,500・87,090 次に、株価と指標等を見てみる。 5月31日の終値は、1,345円 予想PERは、13.79倍 実績PBRは、2.38倍 予想利回りは、1.49% GMOクリック証券によると、 ・理論株価は、1,132円。(事業価値815円+財産価値317円-有利子負債4円) ・理論株価比は、118.8%。(現在値÷理論株価) 最後に、四季報3月号の記事を見てみる。 【決算】3月 【設立】2000.10 【上場】2018.6 【特色】不動産管理クラウドサービス『@プロパティ』を提供。J‐REIT向けで5割超のシェア 【連結事業】クラウドサービス53、ソリューションサービス41、他6 <23・3> 【底打ち】主力のクラウドサービスは横ばい。ソリューションは一部の案件で採算悪化。営業減益に下振れ。25年3月期は体制見直しソリューションの受注消化。ただ採用費、外注費重く、営業益は微増止まり。 【戦力増】設備管理、土地・建物の運営管理を行う2つの新サービスを本格稼働。モバイルアプリに強みもつ業務提携先IT企業を子会社化、不動産DXサービスを強化。 お気に入りの記事を「いいね!」で応援しよう
Last updated
2024/06/05 05:10:06 AM
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